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最近では若い女性の間で、登山が静かなブームになっています。そして登山を愛好する若い女性を山ガールと呼ぶこともあるのです。このような若い女性は、登山をするときにも、服装は機能的で動きやすいだけでなく、おしゃれであることにも気をつかっている点が特徴的です。そして東京近郊の山々では、このような山ガールと呼ばれる人々を数多く見かけるのです。東京近郊であれば、自宅を早朝に出発して、登山を楽しんだ後に夕方には帰宅できるからです。山ガールは登山好きの女性たちを指します。登山がブームになった背景は、２つあると思います。１つは、都会の喧騒に飽き飽きしていたことです。自然という癒しを求めて行き着いたところが山だったのでしょう。もう１つは、アウトドア系のウェアのデザインの種類が豊富になったことです。かわいらしいものも登場して、ファッション性から浸透していったのでしょう。雑誌などにも多数掲載されていて、今後も山ガールは増えることでしょう。
　東横テクノプラン（山梨県鳴沢村）は、夏の直射日光を遮って室内の高温化を防ぐ緑のカーテンキット「Ｓａｉｋａ」シリーズを発売した。

　同シリーズは、組み立て式で壁面や窓下などに設置する多層プランターに上部ネットを追加できる構造になっている。これにより、プランターに鉢植えなどを置き、さらに上部のネット部分にツル植物などをはわせることで、緑のカーテンが出来上がる。草花や野菜の栽培を楽しみながら、直射日光の室内照射を遮る。

　東日本大震災の影響で今夏は電力不足が懸念されるため、自然に室内温度を下げる製品の需要が高まると判断し開発した。

　価格は、プランターが１万４４６９〜１万８４２７円で、ネットが４６２０円。当面は直販のみだが、ホームセンターなどでの販売も計画している。問い合わせは（（電）０５５５・８５・３５３１）。

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　アサヒビールは、同社の社有森を舞台に新しい環境教育「アサヒの森　自然学園」を今夏に開催する。参加対象は小学生とその保護者で、親子の絆を深めながら森林保護の大切さを学ぶことが特徴。

　アサヒの森は１９４１年から保有する社有林で、森林経営７０周年を記念し今回の教育を企画した。７月３０、３１日と８月２０、２１日の２回にわたり、広島県庄原市と三次市に所有する山林で授業や食事会などに参加し、森林の多様な役割を学ぶ。各回の募集人数は１５組（親子１組）３０人で、応募締め切りは６月１４日。

　問い合わせは同学園事務局（（電）０３・５３６９・４５１４）まで。

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　造船各社が航海中の地球温暖化ガスの排出量を削減する「エコシップ」の設計、開発に力を入れる中、川崎重工業が開発した「ハイブリッド給電システム」に注目が集まっている。船の推進力としてディーゼル発電機と太陽光発電を交互に使い、大容量の蓄電池も利用して発電機の稼働時間を減らす。その分、発電機燃料を節減し、二酸化炭素（ＣＯ２）などの排出量を削減できる仕組みだ。同社は６月をめどに実際に船に搭載して試験航海を始め、並行して受注活動も強化する方針だ。

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　川崎重工のハイブリッド給電システムは、同社が独自開発した大容量ニッケル水素電池「ギガセル」を使用する。ディーゼル発電機で船を動かしている間に、甲板に取り付けた太陽光パネルで発電した電力や、発電機から出る余剰電力をギガセルに充電。必要量がたまったらギガセルからの放電のみで船を動かし、その間、発電機を停止。これを交互に繰り返し、発電機の使用燃料を削減する。

　一般的な自動車運搬船（乗用車６０００台積み）に採用した場合、航海中のＣＯ２排出量を２％程度減らせるという。同社船舶海洋カンパニーの小林一也技術本部長は「当社が持つ多様な技術をかけ合わせた新しい船の動力源だ」と胸を張る。

　ギガセルについては同社はすでに電池駆動の路面電車、電動大型バスなどを開発中で、次世代送電網のスマートグリッドへの応用も可能だ。その技術を船にも応用した形だ。

　給電システムの開発で最も苦労した点は、電気をためる「蓄電池」と、電気を作る「ディーゼル発電機」という本来は用途の違う２つの機器を結び付け、安定制御するための技術だ。川崎重工の技術チームはさまざまなインバーター（電力変換装置）や遮断器を使って試行錯誤を繰り返し、約１年半かけて安定的な電源系統を確立。昨年９月から今年１月まで陸上で実証実験を行い、船の動力源として通用することを証明した。

　６月には日本郵船が所有する６２００台積みの自動車運搬船にシステムを搭載し、実際に外海を航海する予定。成功すれば、外航船、内航船の区別なく「将来的に大きな引き合いが期待できそう」（小林本部長）。

　川崎重工はこのほか、エンジン燃料となる油類に細かい水の粒子を混ぜ、燃料の燃焼温度を低下させる「水エマルジョン燃料」による航海実験を世界で初めて実施。同燃料は燃焼に伴うＮＯｘ（窒素酸化物）排出量を１５〜２０％程度削減できるといい、ハイブリッド給電と合わせ、「動力面と燃料面の双方から環境負荷低減に取り組む」（小林本部長）。

　エコシップをめぐっては、昨年から今年にかけ、三菱重工業やＩＨＩ、三井造船などの造船大手がおおむね技術開発を完了、受注競争の戦端が開かれつつあり、川崎重工の新技術も大きな一石を投じそうだ。

　各社がエコシップや関連技術の開発に注力する背景には、ＣＯ２やＮＯｘ、ＳＯｘ（硫黄酸化物）の排出低減を目指す国際社会の要請に加え、コスト競争力の高い中国、韓国メーカーに新造船受注を奪われつつあるためだ。日本造船工業会によると、２０１０年の造船受注量は中国の３３４６万トン、韓国の２７７１万トンに対し、日本は１０５９万トンと、中国の３分の１以下の水準まで落ち込んだ。日本の造船界は「世界最高水準の環境技術」（元山登雄同工業会会長）を武器に、エコシップ需要に活路を見いだす。（渡部一実）


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